便器を解体・撤去する費用は2万円〜!安く抑える3つの方法を紹介!

便器を解体・撤去する費用は2万円〜!安く抑える3つの方法を紹介!

便器を解体・撤去する費用は2万円〜!安く抑える3つの方法を紹介! 便器を解体・撤去する費用はいくらかかるんだろう?

 

便器を解体・撤去する費用は2万円〜!安く抑える3つの方法を紹介! リフォーム費用を安く抑える方法はある?

 

便器の解体・撤去だけで済む場合は数万円ほどでできます。

 

しかし、和式から洋式へ、洋式から洋式へ便器を交換する場合は数十万円もかかるので決して安くありません。

 

リフォーム費用を安く抑えるためには、補助金やリフォーム減税を活用しましょう。

 

ここでは便器の解体・撤去費用の相場や安く抑える方法をご紹介していますのでぜひご覧ください。

 

 

和式便器と洋式便器の解体・撤去費用

便器を解体・撤去する費用

 

トイレ(和式・洋式)を解体・撤去する費用は2〜4万円

 

和式便器 20,000〜30,000円
洋式便器 30,000〜40,000円

 

ここに養生費や廃材処分、電気設備工事、給排水衛生設備工事費が加算されます。

 

床や壁の下地の補修、壁紙の張替えをする場合はさらに上乗せです。

 

 

トイレ(和式・洋式)の解体・撤去に伴う費用

 

トイレの床を張り替える費用は2〜6万円

 

便器の解体・撤去するときに床の張替えをする方も多いです。

 

床を張り替える場合は床材によって料金がかわります。

 

クッションフロア 20,000〜40,000円
フローリング 40,000〜60,000円

 

トイレの手洗い器で手を洗うときは、水滴が飛び散ることがあります。

 

防水性の高いクッションフロアに張り替えると床が腐食する心配がありません。

 

 

トイレの壁紙を張り替える費用は2〜7万円

 

便器の解体・撤去といっしょに壁紙を張り替えると、今まで以上に清潔感のある空間で過ごせるようになります。

 

トイレの壁紙を張り替える費用はトイレの広さやクロスのグレードによってかわります。

 

1畳 30,000〜40,000円
2畳 30,000〜50,000円
3畳 60,000〜70,000円

 

和式から洋式へリフォームする費用は32〜45万円

 

便器を解体・撤去して和式から洋式へリフォームする費用の内訳は下記のとおりです。

 

内訳 費用
便器の解体・撤去費用 20,000〜30,000円
床工事費用 50,000〜70,000円
壁工事費用 60,000〜70,000円
洋式トイレの設置費用 50,000〜70,000円
給排水衛生設備工事費用 40,000〜60,000円
電気設備工事費用 30,000〜50,000円
諸費用(人件費・廃材処分費用) 70,000〜100,000円
合計 320,000〜450,000円

 

新たに設置するトイレの本体料金は別途かかります。

 

トイレの段差をなくしたり、トイレを広くする場合は合計80万円ほどかかることも多いです。

 

高齢者や介護者とお住まいの場合はバリアフリーの点から、多少お金がかかっても段差を解消したほうが使い勝手がよくなりますね。

 

 

洋式から洋式へリフォームする費用は15〜25万円

 

内訳 費用
便器の解体・撤去費用 30,000〜40,000円
トイレの設置費用 40,000〜60,000円
給排水衛生設備工事費用 20,000〜30,000円
電機設備工事費用 10,000〜30,000円
諸費用(人件費・廃材処分費) 50,000〜80,000円
合計 150,000〜240,000円

 

新たに設置するトイレの本体料金は別途かかります。

 

床や壁の工事が必要ないため和式便器と比べて安上がりです。

 

 

便器の解体・撤去費用を安く抑える3つの方法

便器の解体・撤去費用を安く抑える3つの方法

 

高齢者住宅改修費用助成制度を活用する

 

一定の条件を満たすことで、バリアフリーリフォーム助成金が支給されます。

 

支給限度額20万円のうち、9割の18万円を上限に償還払いで受け取れるわけです。

 

対象となるリフォーム
  • 手すりの取り付け
  • 段差の解消
  • ドアノブの交換
  • 引き戸への扉交換
  • 滑り防止のための床材変更
  • 和式トイレから洋式トイレへ変更等
申請方法
  • 要介護者認定または要支援者認定を受ける
  • リフォームをケアマネージャーに相談する
  • 下記の書類を提出する
施工前の提出書類
  • リフォームの理由書
  • 工事の見積書
  • 完成予定の図面や写真
施工後の提出書類
  • リフォームの領収書
  • 工事費用の内訳書
  • 完成後の図面や写真
  • 住宅所有者の承諾書(リフォームをした住宅の所有者が助成制度の利用者ではない場合)

 

リフォーム減税を活用する

 

バリアフリーリフォームをするとリフォーム減税が受けられます。

 

 

住宅ローン減税

 

 

住宅ローン減税は、大規模リフォームや中古住宅の購入に返済期間10年以上のローンを組んだときに利用できます。

 

居住開始年月 2014年4月1日〜2021年12月31日
控除対象となる借入限度額 4000万円
控除率 年末ローン残高の1%
10年間の最大控除額 400万円

 

ローン型減税

 

 

ローン型減税は、5年以上のローンを組んでリフォームした場合に利用できます。

 

居住開始年月 2014年4月1日〜2021年12月31日
省エネ・バリアフリー工事対象限度額 250万円
控除率 年末ローン残高の2%
5年間の最大控除額 62万5000円

 

投資型減税

 

 

投資型減税は、現金でリフォームした場合に利用できます(ローンを組んだ場合も利用可)。

 

所得税から返金されます。

 

居住開始年月 2014年4月1日〜2021年12月31日
控除対象工事限度額 650万円
控除率 工事費等の10%
1年間の最大控除額 65万円

 

ほかにも地方自治体によって独自の補助金制度が用意されていることがありますので一度、管轄の自治体へ確認してみるとよいですね。

 

 

複数のリフォーム会社から見積もりをとる

 

リフォーム会社によって費用に数万円の開きがあることはめずらしくありません。

 

リフォーム費用を安く抑えるには、最低3社から見積もりを取り寄せることが大切です。

 

ですが、1社ずつ問い合わせるのは時間・手間・労力がかかりますよね。

 

リフォーム一括見積サイトを利用すると、たった一度の入力で複数社へ見積もりを請求できるので効率的です。

 

補助金や減税の相談もできますので、疑問を解消してから工事にとりかかるとバッチリですね。


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